北日本新聞社が１月１５～２６日に行った震災・防災についてのアンケート調査によると、地震災害に「非常に関心がある」との回答が６５％に上った。２０２１年に行ったアンケートでは同じ質問に対して「非常に関心がある」と答えた人は４５％で、県内で震度５強を観測した能登半島地震の影響で震災への関心が強くなっていることが分かった。

　今回のアンケートには１５１人が回答。２１年のアンケートは東日本大震災１０年に合わせ実施し、１４８人が回答した。地震災害に対する関心は無回答だった人を除き、「ある程度関心がある」が３４％（２１年は５０％）、「あまり関心がない」は１％（同５％）だった。「非常に関心がある」と「ある程度関心がある」。と回答した人の合計の割合も前回９５％から今回９９％に増えた。

備蓄の重要性実感

　「役に立った防災対策（複数回答可）」については、「食料・飲料・生活必需品の備蓄」が６６件（２０％）で最も多かった。地震後は余震の恐れがあるため外出しづらく、商品の流通網も打撃を受けて、一時的に食品などが手に入りづらかったことで、備蓄に頼る人が多かったとみられる。「たまたま正月だった為に保存食、飲み物、ホッカイロ、現金など手持ちが多かった」と手元にある物資に助けられたという声もあった。

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