株式会社ネットシスジャパン



株式会社ネットシスジャパン(本社:東京都中央区、本店:新潟県新潟市/代表取締役:徳正 賢)は、2026年2月17日(火)~2月20日(金)に東京ビッグサイトにて開催された「第54回 国際ホテル・レストラン・ショー HCJ2026」に出展しました。
当社は、自社開発のホテル管理システム(PMS)を運営基盤として、慢性化する人手不足や多言語対応への負担増加といった業界課題に対応するトータルソリューションを紹介。400以上の機能を標準搭載したクラウド型PMS「Core Cast」を軸に、業務の一元管理と効率化を図ることで、運営効率と顧客体験の向上を両立する運用モデルについて発信しました。

「省人化×顧客体験」を実現する運営基盤を紹介

「第54回 国際ホテル・レストラン・ショー HCJ2026」は、宿泊やレジャー、外食業界の関連企業が一堂に会する国内最大級の展示会です。今回は823社/2,402ブースが出展。4日間で55,146名が来場しました(※)。
※主催者発表: https://hcj.jma.or.jp/share/quickreport.html

当社は今回の展示において「省人化のホテル運営×上質な顧客体験」をテーマに、400以上の機能を標準搭載するPMS「Core Cast」、自動チェックイン機「Core Touch」、ホテルインフォメーションシステム「Core TV」・「Core Guide」などを連携させることで、宿泊管理から精算、客室状況の把握、館内情報配信までを一元的に運用できる体制を展示いたしました。

慢性化する人手不足やインバウンド需要を背景に、限られた人員で高品質なサービスを提供する仕組みに関心が集まり、会期中は既存システムとの連携方法や導入後の運用体制に関する具体的な相談が寄せられました。





その中でも、TVインフォメーションの閲覧履歴を自動収集・分析する2025年最新ソリューション「閲覧ログデータ分析」については、本部での一括管理や利用状況の可視化を検討するチェーンホテル関係者から関心が寄せられました。





また、今回の展示会で特徴的だったのは「インバウンド対応」です。

PMSについては、地域・国別の集計を自動で行える点に対する注目度が高く、ホテル側のインバウンド対応への意識の高さがうかがえました。

海外集客サービス「Core Express」においては、2026年1月の訪日韓国人観光客数が初めて単月110万人を突破したことを背景に、韓国ローカルOTAを活用した販売強化の取り組みに注目が集まりました。
インバウンド需要全体は回復基調にある一方で、国籍別の集客バランスを最適化したいと考える宿泊施設関係者や、海外からの直行便はあるものの十分な送客につながっていない地域の施設担当者から、具体的な販売手法や連携方法に関する情報交換の声が寄せられました。

“困った”を解決へ導くソリューションを発信

会期中、4日間にわたり「ホテル運営“困った”をまとめて解決!ネットシスジャパンの実践事例紹介」と題し、HCJセミナーに登壇いたしました。
ランドリーコーナーや大浴場、客室清掃など、現場で日常的に発生する課題をテーマに、実際の導入事例を交えながら解決策を紹介。
セミナー終了後には、紹介したソリューションの詳細を確認するためブースを訪れる参加者の姿も見られました。


今回の展示会出展を受け、ネットシスジャパンは今後も人手不足対策と顧客体験向上を両立する製品開発を加速し、宿泊業界の持続可能な運営を支援してまいります。

株式会社ネットシスジャパンについて

株式会社ネットシスジャパンは、「ともに、楽しく、豊かに」を理念に、宿泊施設向け業務支援システムを開発しています。
これまでに取引ホテル数1,850棟以上、導入客室数12万室以上の実績を有しています(※2025年12月時点)。
ホテル運営に必要な機能を400以上搭載したホテル管理システム(PMS)「Core Cast」や、客室テレビを情報発信ツールとし、館内案内から緊急通知まで一括管理ができるTVインフォメーション「Core TV」など、宿泊施設のDXを推進する自社サービスを展開。
豊富な導入実績に基づく現場理解を強みに、現場課題の解決とゲスト満足度の向上を両立するソリューション開発を行っています。

会社概要

所在地 : 〒103-0002 東京都中央区日本橋馬喰町1-5-6ツカキビル5F(東京本社)
      〒950-0914 新潟県新潟市中央区紫竹山1丁目7番地20号(新潟本店)
設立  : 2004年4月19日
代表者 : 代表取締役 徳正 賢
URL  : https://www.netsysjapan.co.jp/
公式Xアカウント: https://x.com/netsysjapan

本件に関するお問い合わせ先

株式会社ネットシスジャパン 広報担当
メールアドレス: business@netsysjapan.co.jp
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